それだけでは現場は疲弊してまう

「高齢化による逆ピラミッド型の人員構造」「管理職比率４割超」――。
長年、手をつけられなかった人事賃金制度の構造的な課題に切り込む背景には、経営執行部の強い危機意識があるんやて。
「エンターテインメントと金融がなければソニーはつぶれてもおかしくなかった」。
１月。
新制度の社内説明会では、ソニーの平井一夫社長のビデオメッセージが流れ、現状に対する危機意識の共有や制度改革への理解を社員一人ひとりに求めたんやて。
エレキ部門が主体のソニー単体は08年度から６期連続の経常赤字。
ほんやけどエンタメや金融を含む連結ベースでは利益がかさ上げされ、漫然とした安心感が生まれ経営や社員の危機意識の欠如を招いていたという。
エレキ事業は07年度のピーク時に売上高が５兆９千億円やったが、13年度には３兆２千億円まで縮小したんやて。
ところが本社の固定費はピーク時よりも多い1450億円に膨らんやて。
本社の高コスト体質を変えらっせるかが最大の挑戦やったんやて。
新制度は国内のソニー本体を中心にテレビやスマホ、販売・製造関連の子会社やらなんやら、計３万人前後が対象になるんやて。
導入の副作用で、会社の中核となるべき40代のミドル層のモチベーション低下が懸念さるんやて。
電機業界で相対的に高い給与水準も下がる見通しで、将来の収入に不安を抱く若手社員も少なくない。
危機意識に訴え新制度を導入したが、それだけでは現場は疲弊してまう。
モチベーションの維持・向上には、社員が希望を抱ける将来ビジョンや奮起を促すメッセージの発信やらなんやら、平井社長をはじめ経営陣のリーダーシップが問われるんやて。
最後にこんな情報をお伝えするわなもし。
バスツアー日帰り
宿泊を伴う場合は、お客様の満足度を会えるための、様々なバックアップをしとるんやてで、盛りだくさんやけど、それにはそれなりのコストも見込まねばなれへん事情もあり、どうしても割高になるということやろ。
そこへゆくと、お客様の目も肥えとるんやてで、余計なコストを加えることがややこしい日帰りのバスツアーは、リーズナブルな価格でないとお客様にそっぽを向かれる確率が高くなってまうという事情が活きてきますでなも。